教育訓練給付金でIT資格を取って転職した人の実例——費用・学習期間・年収変化を解説

教育訓練給付金はIT転職に使える

「IT業界に転職したいけど、プログラミングスクールや資格取得の費用が高い」——そんな悩みを持つ人に活用してほしいのが教育訓練給付金です。一般教育訓練なら受講費の20%、専門実践教育訓練なら最大70%が戻ってくるため、IT系資格取得のコストを大きく下げられます。

ここでは、実際に給付金を活用してIT資格を取得・転職した人の事例をもとに、費用・期間・年収変化を紹介します。

実例1：一般教育訓練（20%還元）でITパスポート→基本情報技術者取得

営業職から事務系IT職（社内SE補助）への転職を目指した30代前半のケースです。

• 選んだ資格：ITパスポート → 基本情報技術者試験
• 受講した講座：資格対策の通信講座（一般教育訓練指定）
• 受講費用：約5万円 → 給付後の実質負担 約4万円
• 学習期間：ITパスポートは2〜3ヶ月、基本情報は追加3〜4ヶ月
• 転職後の年収変化：年収330万円 → 370万円（約40万円アップ）

「資格があることで書類選考が通りやすくなった」という声が多いです。未経験転職の足がかりとして、まずITパスポートを取るルートは費用対効果が高いです。

実例2：専門実践教育訓練（最大70%還元）でプログラミングスクール受講

製造業の現場職から未経験でWebエンジニアへの転職を目指した20代後半のケースです。

• 選んだ講座：専門実践指定のプログラミングスクール（6ヶ月コース）
• 受講費用：約55万円 → 給付後の実質負担 約17万円（70%還元）
• 学習期間：6ヶ月（HTML/CSS → JavaScript → React → バックエンド）
• 転職後の年収変化：年収280万円 → 400万円（約120万円アップ）

ポイントは「ハローワークで事前手続きをしてから受講する」こと。事前申請なしで受講を始めると給付対象外になるため、必ず受講前にハローワークに相談しましょう。

IT系転職で使いやすい給付金対象資格・講座の例

• 一般教育訓練（20%）：ITパスポート、基本情報技術者、AWS認定資格対策、CompTIA A+など
• 専門実践教育訓練（最大70%）：プログラミングスクール（テックアカデミー・RUNTEQ等の指定コース）、データサイエンス講座など

対象講座かどうかは、厚生労働省の「教育訓練講座検索システム（BRUSH UP! STUDY）」で確認できます。受講前に必ず検索して、指定講座であることを確認しましょう。

給付金を受け取るための基本条件（おさらい）

• 雇用保険の被保険者期間：一般は1年以上（初回）、専門実践は2年以上
• 専門実践は事前申請が必須：受講開始日の1ヶ月前までにハローワークで手続き
• 修了要件を満たすこと：専門実践は修了後に追加給付（20%）が受けられる

まとめ

教育訓練給付金は、IT転職を目指す人にとって非常に使い勝手のよい制度です。まずは給付率20%の一般教育訓練でIT資格取得から始め、本格的なプログラミングスクールには専門実践を活用するのが費用対効果の高い順序です。事前にハローワークへ相談し、指定講座であることを確認してから受講を始めましょう。