教育訓練給付金の対象講座はどう探す？——検索システムの使い方と見落としがちな対象講座

対象講座は「厚生労働省の検索システム」で確認できる

教育訓練給付金の対象講座は数多くあり、どの講座が対象になるかを自分で調べきるのは大変だ。厚生労働省が提供する「教育訓練給付制度 検索システム」を使えば、講座名・分野・都道府県などから対象講座を検索できる。

検索システムの基本的な使い方

1. 給付の種類で絞り込む：一般教育訓練・特定一般教育訓練・専門実践教育訓練のいずれかを選択する（給付率・上限額が異なる）
2. 分野・資格名で検索する：「簿記」「ITパスポート」「社労士」など具体的なキーワードで検索できる
3. 受講形式で絞り込む：通学・通信・eラーニングなど、自分のライフスタイルに合った受講形式を選べる
4. 都道府県で絞り込む：通学が必要な講座は開催地域も確認しておく

見落とされがちな対象講座のジャンル

• 大学院・専門職大学院のプログラム：MBAや会計大学院など、専門実践教育訓練給付金の対象になっているケースがある
• デジタル分野の実践講座：DX推進を目的とした、データサイエンス・AI活用に関する講座が特定一般教育訓練の対象になっていることがある
• 士業の実務講座：資格取得後の実務スキルを学ぶ講座も対象になっている場合がある
• 地方のオンライン受講可能講座：地方在住でも通学不要で受けられる講座が意外と多く登録されている

検索時に注意すべきポイント

• 講座は随時追加・削除されるため、以前調べたときに対象外だった講座が今は対象になっている可能性もある。申込み前に必ず最新情報を確認する
• 同じ資格でも「スクール・講座によって対象・対象外が分かれる」ため、資格名だけで判断せず、受講予定の具体的な講座名で検索する必要がある
• 給付率・上限額は給付の種類によって大きく異なる（一般20%・特定一般40〜50%・専門実践50〜70%が目安）ため、同じ分野でも給付額に差が出ることがある

探す際のコツ

1. まず自分が取りたい資格・スキルを決め、そこから対象講座を絞り込む
2. 複数のスクール・通信講座を比較し、給付対象かつ受講しやすい形式のものを選ぶ
3. ハローワークの窓口でも講座検索のサポートを受けられるため、迷ったら相談するのも有効

まとめ

教育訓練給付金の対象講座は厚生労働省の検索システムで効率よく探せるが、同じ資格でも講座によって対象・対象外が分かれる点に注意が必要だ。デジタル分野や大学院プログラムなど見落とされがちなジャンルもあるため、幅広く検索してみることをおすすめする。